『ミレニアム世代』
1980年代から1990年代に生まれた世代を「ジェネレーションY」
2000年（もしくは1990年代後半）から2010年の間に生まれた世代を「ジェネレーションZ」と呼ぶ。
各世代の生まれた年に明確な定義がないため、年はおおよそのものであり、実際にはそれぞれ重複している。
生まれたときからインターネットが当たり前のように存在する「デジタルネイティブ」がミレニアム世代と言われているようです。
「ポスト・ミレニアル世代」、2000年以降生まれという意味で「センタニアル世代」とも同義に扱われることもあるそうです。日本で言われる「ゆとり世代」に近いですかね？
ミレニアル世代を対象にした意識調査がおこわれた。これによると、世界のミレニアル世代の45％が「今後12か月の間に自国の全体的な経済的状況が改善する」と回答したのに対し、日本のミレニアル世代は18％のみが「改善する」と回答。同様に社会／政治的状況についても「改善する」とした割合は、全世界で36％、日本人では17％のみ。日本のミレニアル世代は自国の全体的な状況改善について悲観的な傾向が強いことが分かった。
また、日本のミレニアル世代にとって最も関心の高い課題は「高齢化／人口推移」（35％）。先進国で最も回答率が高かった「戦争、テロリズム、政治的緊張」（世界の先進国で56%）は、日本では29％にとどまる結果となっている。
さらに、職場との関係性に関する考え方でも、世界的な傾向と日本人はやや異なる傾向を示す。会社への帰属意識をみると、世界のミレニアル世代で「現在の会社に5年以上勤務する」と回答した割合は前年と比較して4ポイント増。一方、日本では「最大2年間（勤務する）」との回答が2ポイント増となり、「5年以上勤務する」が1ポイント減。日本のミレニアル世代は会社への帰属意識が低下している傾向が判明した。
対象者となる日本のミレニアル世代は、単科大学か総合大学の学位を取得し、主として民間の大企業でフルタイムで働いてきた回答者を選出している。
大企業が相次いで破綻する様子を見ながら育ち、未来に明るい希望を抱いていない。その一方で、リーマンショック後の過去最悪の就職難を過ぎてから成人しているので、絶望的な体験にも乏しい。何もしなくてもそこそこ生きていけるため、良くも悪くも「未来を良くしよう、変えていこう」というインセンティブが弱いといわれていす。
過去7年間でミレニアム世代の「無気力あきらめ派」と「積極派」に顕著な変化が見られた。20代の「無気力あきらめ派」の割合が19％から34％へと大幅に増加した一方で「積極派」の割合は22％から16％へと減少した。
仕事と家庭、どちらもホドホドに取り組む「ホドホド派」が最も大きな割合を占めている。
「無気力あきらめ派」は職場のストレスに弱く、昔ながらの社内の上下関係が苦手な人が多いのです。
この世代は上司が部下を動かそうとする縦の関係性より、同世代の横の関係性を活用して、共感や同調によって動かすほうが効果的ではないでしょうか？
「積極派」はワークライフバランスを重視していることから、フレックスタイム制度、在宅勤務制度など企業の人事施策に対する感度が高く、同時に転職願望も強いと言います。
ミレニアル世代の特徴は、パソコンよりもスマートフォンを情報収集の主なツールとしていることであり、企業のリクルート活動でも、モバイル端末に対応したリクルートサイトを構築する必要があり、モバイルに完全対応済みの会社は、急成長しています。
人事施策にもマーケティングが必要な時代が到来したのだと思います。世代を一律に平均値で捉えるのではなく、多様な価値観や個々のライフコースに注目して、きめ細かな人事施策、教育研修が求められていくのではないでしょうか？
画像引用
https://www.jnews.com/business/digest/2015/009.html
